「家を解体することになったけど、工事って何日くらいかかるんだろう？」
引っ越しや土地の売却、新築工事など、その後の予定が決まっている場合は、解体にかかる日数も気になるところです。
建物を取り壊す作業だけを見ると短期間で終わるように感じるかもしれませんが、実際の工事期間は建物の大きさや構造、現場の状況などによって変わります。
今回は、住宅の解体にかかる期間の目安と、工事が長引くことがあるケースについてご紹介します。
一般的な住宅の解体にはどれくらいかかる？
木造住宅の場合、建物本体の解体から廃材の搬出、整地までを含めて、1〜2週間程度が一つの目安です。
ただし、「30坪なら必ず○日で終わる」というものではありません。
同じくらいの大きさの住宅でも、重機が入りやすい現場と手作業が必要な現場では、工事に必要な日数が変わります。
そのため、具体的なスケジュールは現地の状況を確認してから決めていきます。
建物の大きさで工事期間は変わる
解体する面積が広くなれば、取り壊す部分だけでなく、発生する廃材の量も増えます。
例えば20坪程度の住宅と50坪程度の住宅では、同じ条件の現場であっても必要な作業量は異なります。
建物本体だけでなく、大きな物置やカーポート、ブロック塀なども一緒に撤去する場合は、その作業時間も考える必要があります。
木造・鉄骨造・RC造でも違いがある
建物の構造も、工事期間に関係するポイントです。
住宅で多く見られる木造のほか、鉄骨造やRC（鉄筋コンクリート）造などがあります。
鉄骨や鉄筋コンクリートを使用した建物では、木造とは解体方法や使用する重機が異なるため、工事に時間がかかる場合があります。
「建物の広さが同じだから工期も同じ」とは限らないのが、解体工事の特徴の一つです。
道路が狭いと工事が長引くことも
建物そのものだけでなく、周辺の道路や敷地の広さも確認しておきたいポイントです。
例えば、建物の前まで大型の重機やトラックが入れる現場であれば、解体した廃材を比較的スムーズに搬出できます。
一方、道路が狭かったり、敷地内に重機を入れるスペースがなかったりすると、使用できる重機が限られることがあります。
手作業で行う部分が増えれば、その分工事に時間が必要になることもあります。
雨が降ったら解体工事は中止になる？
「雨の日は工事をしないの？」と気になる方もいるかもしれません。
多少の雨であれば作業できる場合もありますが、雨の強さや風、現場の状況によっては安全を優先して作業を見合わせることがあります。
特に強風や大雨など、安全に作業することが難しい天候では、予定していた工程を変更する場合があります。
天候によって工事日程が前後する可能性があることも、スケジュールを考える際には覚えておきたいポイントです。
アスベストが確認された場合
事前調査でアスベストを含む建材が確認された場合には、通常の解体とは異なる作業が必要になることがあります。
飛散を防ぐための準備や、対象となる建材の除去などを行ってから解体を進めるため、工事内容によっては期間が長くなる場合があります。
古い建物の解体を検討している場合は、アスベストの事前調査も含めて余裕を持ったスケジュールを考えておくと安心です。
解体が終わったらすぐ工事完了？
建物がなくなった時点で、すべての作業が終わるわけではありません。
解体後には、現場に残った廃材を搬出し、土地の状態を確認しながら整地を行います。
建物の基礎部分を撤去する作業もあるため、外から見て「家がなくなった」と感じる段階でも、まだ工事が続いていることがあります。
最後まで安全に作業を行い、現場を整えて工事完了となります。
希望する完了日がある場合は早めに相談を！
「○月までに土地を売却したい」
「解体後すぐに新しい家の工事を始めたい」
など、解体後の予定が決まっている場合は、最初の相談時に希望する時期を伝えておきましょう。
解体工事では現地調査や見積り、契約、工事前の準備なども必要になるため、実際の工事日数だけを考えて予定を組むと、スケジュールに余裕がなくなることがあります。
工事を終えたい時期から逆算して、早めに相談を始めることがポイントです。
IBUKIでは現場を確認したうえで工事日程をご案内します
解体工事に必要な期間は、建物の大きさだけで判断できません。
IBUKIでは、建物の構造や敷地、周辺道路、重機の搬入経路などを現地で確認し、工事内容に合わせてスケジュールをご案内します。
福島県内で解体工事を予定している方や、「この時期までに解体を終わらせたい」というご希望がある方もご相談ください。
まとめ
住宅の解体工事は、木造住宅であれば1〜2週間程度が一つの目安ですが、実際の日数は建物や現場の条件によって異なります。
建物の大きさや構造、重機の搬入条件、天候、アスベストの有無などによって予定より時間が必要になる場合もあります。
解体後に土地の売却や新築工事などを予定している場合は、工事期間だけでなく現地調査や見積りなどに必要な時間も考え、余裕を持って準備を始めましょう。
